✅ この記事のポイント
- 健保組合の「付加給付」で医療費の自己負担が大幅に減る
- 月2〜3万円程度の自己負担に抑えられるケースも
- これが医療保険が不要になる主な理由
大企業の健保組合なら医療保険が不要になるケースとは
更新日: 2025年3月
大企業に勤めている方の多くは、健康保険組合（健保組合）に加入しています。 健保組合には国の高額療養費制度に上乗せした「付加給付」という独自制度があり、 医療費の自己負担がさらに少なくなるケースがあります。
健保組合の付加給付とは
| 保険の種類 | 月の自己負担上限（目安） |
|---|---|
| 協会けんぽ（中小企業等） | 80,100円〜（年収によって異なる） |
| 健保組合（付加給付なし） | 80,100円〜（同上） |
| 健保組合（付加給付あり） | 20,000〜30,000円程度 |
付加給付のある健保組合に加入していれば、入院・手術が重なっても 1ヶ月の自己負担が3万円以下に抑えられることがあります。 この場合、民間の医療保険で備える必要性は大幅に低下します。
自分の健保組合に付加給付があるか確認する方法
- 健康保険証に記載されている健保組合名を確認
- その健保組合の公式サイトで「付加給付」「一部負担還元金」を検索
- 会社の総務・人事部門に問い合わせる
⚠️ 注意点
- 付加給付の内容は健保組合ごとに異なります
- 転職すると健保組合が変わり、付加給付がなくなる場合があります
- 先進医療・自由診療は高額療養費の対象外です
よくある質問
Q. 健保組合の付加給付とは何ですか？
A. 健保組合が独自に設けた上乗せ給付制度です。高額療養費の自己負担上限をさらに引き下げる「一部負担還元金」などがあり、大企業の従業員は月2〜3万円程度に自己負担が抑えられる場合があります。
Q. 健保組合に加入していれば医療保険は不要ですか？
A. 付加給付のある健保組合に加入している場合、月の医療費自己負担が2〜3万円程度に抑えられます。十分な貯蓄があれば、医療保険なしで対応できる可能性が高いです。ただし、先進医療や自由診療を希望する場合は別途検討が必要です。